仕事帰りの夕刻、信号待ちで停車中に後方から追突されました。いわゆる「10対0」の過失割合となるもらい事故です。当初は軽いむち打ち程度だと思っていましたが、数日後から首の痛みと手の痺れが本格化し、リハビリ通院を余儀なくされました。

事故から3ヶ月が経過した頃、相手方の保険会社から「そろそろ治療費の打ち切りを」という打診がありました。痛みはまだ残っているのに、担当者の事務的で冷淡な口調に強い憤りを感じました。さらに提示された示談金の額を見て驚きました。通院日数から計算されたという慰謝料は、ネットで調べた「裁判所基準（弁護士基準）」には程遠い、いわゆる「任意保険基準」の低額なものだったからです。

自分一人で交渉しても「社内規定ですから」と一蹴されるのが目に見えていました。そこで、自身の自動車保険に付帯していた「弁護士費用特約」を利用し、交通事故を専門に扱う弁護士事務所へ相談することにしました。

弁護士との面談は、それまでの孤独な戦いが嘘のように心強いものでした。担当弁護士は私のMRI画像や通院記録を丁寧に確認し、「この症状ならまだ治療を継続すべきですし、慰謝料も増額の余地が十分にあります」とはっきり言ってくれました。依頼後、まず驚いたのは「保険会社からの連絡が一切自分に来なくなったこと」です。これだけで精神的なストレスが劇的に軽減されました。

結果として、治療を納得いくまで継続した上で、最終的な示談金は当初の提示額から約2倍に増額されました。休業損害や通院交通費の細かな漏れもすべて拾い上げてもらい、専門家のスキルの高さを痛感しました。

今回の経験で痛感したのは、保険会社は「支払いを抑えるプロ」であり、被害者が対等に渡り合うにはこちらも「交渉のプロ」を立てるべきだということです。特に弁護士特約があるなら、使わない手はありません。法的な後ろ盾があるという安心感が、怪我の回復にもポジティブに働いたと感じています。あの時、泣き寝入りせずに相談して本当に良かったです。